ピュリツァー賞を2度も受賞した人は、感覚でモノを書くのですね。
2010年 09月 23日
それがこの人です。
クリストフ記者と奥様。
もう、日本人を侮辱する、たいがいな記事を書く事で有名な夫妻ですし、無視しようと思っていたのですが、
この画像を見ていたら、なんだか日本人魂が燃えた!ので、ご紹介します。
ピュリツァー賞って、米国で一番権威のある賞だと思っていましたけど、
そりゃあ、そうなんでしょうけど、
受賞した人には、その権威は関係ないのでしょうか?
奥様の国を思うのはご自由ですけど、日本の領土ですから!
はっきりした答えも分からないなら、分ってから記事にしなさいよ!
とにかく、「中国に分がある」という根拠は書くべきでしょ?!
同一住所なんですし、ぜひとも、この新聞社さんには、
持ち前の粘りっこさで、エレベータに飛び乗って、根拠を聞きに行って欲しいものです。
朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5丁目3番2号
ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5丁目3番2号
↓以下参照のため引用-----------------------
外務省、尖閣問題で「中国に分がある」コラム掲載のNY紙に反論
http://sankei.jp.msn.com/world/america/100921/amr1009210949003-n1.htm
【ワシントン=佐々木類】沖縄・尖閣諸島をめぐり、米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は10日と20日付の2回、ニコラス・クリストフ記者のコラムを掲載した。内容は、「中国に分がある」「尖閣諸島の紛争で米国が日米安全保障条約を発動する可能性はゼロ」などというものだ。駐ニューヨーク日本総領事館から反論文が寄せられたことも紹介している。
クリストフ記者は、ニューヨーク・タイムズ東京支局長の経験があり、米ジャーナリズム界で最高の名誉とされるピュリツァー賞を2度受賞している。
クリストフ氏は10日付のコラムで、「太平洋で不毛の岩礁をめぐり、緊張が高まっている」と指摘。その上で、「1972年に米国が沖縄の施政権を日本に返還したため、尖閣諸島の問題で日本を助けるというばかげた立場をとるようになった。米国は核戦争の危険を冒すわけがなく、現実的に安保条約を発動する可能性はゼロだ」とした。
また、「はっきりした答えは分からないが、私の感覚では、中国に分があるようだ」とした。
ちなみに、尖閣諸島に岩礁はあるものの、少なくとも魚釣島や南小島は岩礁ではなく、沖縄県宮古島の漁民らがカツオブシ工場などを経営していた島だ。
次に20日付で、10日付のコラムに対し、日本の外交当局から反論文が寄せられたことを紹介した。クリストフ氏は、尖閣諸島が歴史的、国際法上も日本の固有の領土であることを指摘した反論文を一部掲載、読者に反応を呼びかけた。
読者からはさっそく「日本政府は歴史を改竄(かいざん)するのが得意だ」(カリフォルニア在住の男性)という書き込みがあった。
在ニューヨーク日本総領事館によると、反論文は17日付で、従来の日本政府の立場を示したものだ。同総領事館の川村泰久広報センター所長名でクリストフ記者に直接手渡した。
総領事館は「そもそも尖閣諸島をめぐる領土問題は存在しない。にもかかわらず、希薄な根拠をもとに中国に分があるような記述をしていたため、直接会って反論した」と話す。
↑ここまで。--------------------------------
日本政府がよわよわなので、
ニューヨーク日本総領事館には、これからも頑張って欲しいです。
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